いろんな視点

1989年1月のある金曜日の晩、リンジーはテレビで誰かがスクランブルエッグを食べているのを見てしまいます。

それだけで彼女には十分でした。

彼女はどうしてもとそれを欲しがり、ついに両親は折れてしまいました。

「それは今でも悔やんでいますよ。」

・・・とリチャードは言っています。

母親のパメラはさっと立ちあがり、卵を2つとってきて電子レンジに入れました。

パメラは2分(とあと30秒)もすれば熱が通って固くなると思いました。

「卵の中に何か悪いものがはいっていても、あとの30秒でやっつけられるだろうと思いました。」

娘のリンジーはそのスクランブルエッグを1さじ1さじおいしそうに食べました。

2日後の日曜日の夜まで何ごともなかったのですが、やがて彼女は気持が悪くなりはじめます。

パメラは思い出して言います。

「月曜日に医者へつれて行きました。

医者は扁桃腺だと言ってペニシリンをくれましたが、そのため10倍もかわいそうな目にあわせてしまいました。

そのとき娘はひどい下痢でした。」

電子レンジメーカーは、販売についてとても楽観的ですが、1988年の時点ですでに半数以上の家庭にありました。

しかし、この大きな変化にすっかり取りこまれないうちに警告すべきことを言っておきましょう。

リンジーは6歳、シュリースバレーに両親のリチャードとパメラと住んでいます。

かれらは1988年11月の『飲みものと食べもの』の番組で、卵の中のサルモネラの危険性を耳にしてそれをまじめに受け取りました。

父親のリチャードは食品加工工場の管理責任者ですから、筋の通らない話を信じはしない人間です。

彼と妻は娘のリンジーにスクランブルエッグを食べさせないことに決めました。

政府の警告によると、半熟卵は子どもに危ないと言うからです。

リンジーは食べものが変わる理由がわかりませんでした。

スクランブルエッグが好きでしたし、母親がその料理をするのが好きなのも知っていました。

電子レンジでわずか1分半でできる料理ほど簡単なものがほかにあるでしょうか？

番組が示した数多くの悪いケースは設備と設計に関係があります。

これはひじょうに重要な問題を問いかけています。

すなわち、食中毒を減らすには台所をどのように設計し、器具類をどう扱えばよいのか、ということです。

この問に答えるため広く使われている電子レンジ、オーブン、冷蔵庫の3つについてみていこうと思います。

それから営業用の調理場で応用されている原理を学びましょう。

ロンドンの南に住むある女性は、営業用の基準に合わせて自家の台所の設計をやり直すことにしました。

台所にあるハイテク設備には、はじめぜいたく品でしたが、今日必需品となったものが多いですね。

このうちとくに最近の大きな変化は電子レンジです。

イギリスの科学者で戦争にレーダーを使った経験者は、ソーセージを"マイクロウェーブ(極超短波)"で"攻撃"して料理を楽しんでいました。

かれらはこれが台所の標準設備になるなどと夢にも思わなかったのです。

政府の人口・統計調査機関の推定によると、1987年の家計調査の結果、電子レンジは年末までに全家庭の30パーセントが保有することがわかっていました。

番組でわかったことは以下のとおりです。

■冷蔵庫内で加熱ずみの食べものの上段に生肉が置いてある。

■ペットの餌と人の食事との区別がはっきりせず、ペットの餌がふたをせずに冷蔵庫に入れてある。

■冷蔵庫内温度が10度Cと高すぎる(ある主婦はヨーグルトを取り出したあと、そのドアを開けっぱなしにしておいた)。

■冷蔵庫のドアのシール(パッキン)がすり減っている。

■犬や猫が台所をかけまわっている（猫の足跡や毛が調理台の上についている。）

■プラスチックのごみ箱のふたが閉まっておらず、猫がそこから餌をあさってる。

■まな板の表面に包丁の切り傷がついている。

■食品保存棚に食べものの屑や汚れがちらばっている。

朝食後、汚れた食器と油のついた鍋が流しの中に放置されたままです(これは午後4時20分の調査)。

家庭で起きる食中毒の原因でいちばん多いのは、食べものおよび食器類を取り扱う側の不備（主に二次汚染）であることは明らかです。

1989年3月、消費者協会から新聞社に向けて発表がありました。

「外食のため人びとの健康がひじょうに損なわれる可能性がある。

しかし家庭料理も考えているほど安全であろうか？

『どちらがいいの？』のレポート(1989年)では、レストランで出されるエビのカクテルに潜む危険性と、家庭の冷蔵庫に潜む危険性とが明らかにされた。

ロンドン中心部の営業用調理場20カ所をチェックして100以上の衛生的欠陥が発見された。

……しかし同じようなチェックを家庭の台所で行ない、人とペットが同じ食器を使用するという恐ろしいほどの基本的な食品衛生知識の欠如が明るみに出た。」

地方体育スポーツセンター

青少年・スポーツ・余暇庁は、全国各地に体育やスポーツの施設を設置するように奨励しています。

地方教育行政の単位としての各大学区には青少年スポーツ視学がいて、管内各県の体育スポーツ・センターの活動を指導しているのです。

体育スポーツ・センターは地域の団体によって利用されるほか、主催事業として講演会、討論会、スポーツ、レクリエーション等を催し、参加者に対して低廉な費用で宿泊させることもできます。

また、センターには視聴覚の技術や体育スポーッの専門的な指導力をもった専門職員が配置されていて、指導者研修を行ったり、各種の団体活動にも技術的な援助を与えています。

このほかに、この施設に準じたものとして、近年各地に青少年のための体育センターやスポーツ・センターがしだいに増加しています。

農村会館

この名称は、フランス語で「田舎の暖炉」という意味。

青少年文化の家が、都市部で果たしている役割を農村で果たしています。

ただ、農村では一般に社会教育施設が少ないので、この会館は農村で地域住民のための総合的社会教育センターといった性格をもっています。

日本でいうと、公民館に似た施設であるといえます。

事業活動の主な内容は青少年文化の家とだいたい同じで、音楽会、映画会、講演会、スポーツ、旅行、地域行事などです。

しかし、小規模の町村では活動の幅が狭くなる傾向があり、そのために近年ではいくつかの町村を合わせた広域の単位で大きい会館を建てようとする傾向がみられます。

全国組織の団体としては、「フランス農村会館連合会」があり、全国の会館に対して連絡調整や指導助言や指導者研修などを行っています。

フランスでは、余暇時代の出現とともに早くからスポーツや余暇施設の充実のために努力が払われてきました。

とくに第2次大戦後は、各地域に社会教育の施設を普及していくために積極的な施策が進められ、顕著な進展が示されてきました。

つぎにその主な施設について。

青少年文化の家

この施設は第2次大戦後各地域の社会教育や文化活動のセンターとして、その設立が奨励されてきたものです。

1956年には180館にしかすぎませんでしたが、1964年には500館、1970年には1、200館にまで急速に増加しています。

これは地域の青少年団体に施設を有効に活用させ、その活動を援助して、青少年の健全な育成を図ることを目的としています。

これが設立されるときは、地域の公共機関の人びとが委員となり、それに学校の教師やボーイ・スカウトやユース・ホステルなどの関係者たちから互選された委員が加わった運営委員会が設けられ、日常の運営の仕事のためには、専任の職員が配置されています。

設備としては、音楽演奏のできるホール、図書室、会議室、娯楽室、絵画室、工作室、洋裁室、料理室、柔道場などがあり、施設の設置は地方の自主性によりますが、国はこれに補助金を与えています。

主な活動内容としては、演劇、コーラス、絵画、写真、料理、洋裁などのグループ活動のほかに、一般教養や語学などの学習会や講演会、展示会、キャンプ、旅行などがあります。

14歳以上の者は、低廉な年間会費を払うことによって、だれでも会員になることができます。

またこの施設は公共的な施設であるから、政治的あるいは宗教的な活動は禁止されています。

その他の団体

フランスでは、あらゆる領域に多数の団体があって簡単に列挙しがたいのですが、そのいくつかの名をあげてみます。

「フランス音楽青年会」、「フランス農村音楽連盟」、「フランス・カトリック・アマチュア演劇協会」、「幼児および青年映画協会」、「余暇および映画連盟」、「キリスト教学生会」、「フランス・プロテスタント・グレー
プ同盟」、「主目少年および民衆教育研究会」、「ユース・ホステル協会」、「青少年文化の家連合会」などがあります。

このほかに「フランス連盟」の頭文字をもつ多数の団体があります。

これは1866年にジャン・マセによって設立された教育連盟という団体が、その初期には無償の公立義務教育制度の確立と普及を目的とした成人教育活動をしていたのですが、義務教育制度が成立すると、その後は一般的な成人教育運動を推進する団体となったのです。

1925年からは、「フランス余暇活動連盟」とか、「フランス体育連盟」とか、「フランス美術教育連盟」とか、「フランス視聴覚教育連盟」などといった特定テーマの団体。

また、「文化旅行センター」とか、「婦人運動センター」とか、「社会活動センター」とか、「民衆読書センター」などといった各種の社会警施設をつくり、社会教育を推進する多様な団体をそのなかに育ててきたのです。

これらの団体は、主として成人を対象とする事業活動を行っています。

しかし、学校の卒業生や同窓会、両親の会、学校子ども会などの活動を援助。

また、青主少年に対してスポーツ、野外活動、文化活動・余暇活動の事業を提供したり、青少年・スポーツ・余暇庁と協力して、指導者養成のための宿泊研修を主催したりしています。

キリスト教勤労青年会

これは都市のカトリック青年団体。

都市で働く若い労働者に労働の価値や神の子としての人間の価値を自覚させることを目的として、若い人びとの生活や労働の改善や、また文化教養や余暇活動の機会を提供するといった社会的な事業活動を行っています。

会員は、各地域グループごとに毎週または隔週に会合し、問題をとりあげて相互に研修しています。

また、遠い地域から都市に出て働いている青年に対しては、その生活がよくいくように世話をしたり、地域の若い人びとの余暇活動の仲間を見出す援助を与えたりしているのです。

プロテスタント系やユダヤ教系にも、これに似た団体組織があります。